「同一労働・同一賃金」　同じ価値の仕事内容であれば、同じ賃金にしなさい、という考え方です。どこかで聞いたことはあるが、深く意味を考えたことのある人は少ないかもしれません。
　
先進国では当然の考え方として認識されていて、欧米ではこの原則に沿うかたちで、職種別賃金や職務給という考え方が定着しています。要するに、給与は仕事で決めますよ、ということが当たり前の社会になっているのです。日本も基本的には同意しており、男女雇用機会均等法などは、この流れに沿った動きです。
　
ただし、同一価値の労働といっても、言うは易く行うは難し。同じ労働かどうかを判断するにしても、職種、役割の大きさ、能力水準、成果・業績など、いくつもの要素が存在するからです。
　
たとえば、あなたが正社員であれば、給与明細を眺めてみてください。すると、このような金額が並んでいるかもしれません。
　
　年 齢 給　　　１１０，０００円
　能 力 給　　　１２０，０００円
　役職手当　　　１５，０００円
　家族手当　　　２０，０００円
　住宅手当　　　１５，０００円
　技能手当　　　　５，０００円
　通勤手当　　　１５，０００円
　合　　　計　　３００，０００円
　
このうち、あなたが担当している仕事の価値によって決められているのは、どの項目でしょうか。
　
年齢給は、自分の３５歳という年齢で決まっているのだからＮＯ。能力給は、仕事の能力という意味だからＹＥＳでしょう。
　
役職手当も、係長という仕事の役割に対してだからＹＥＳ。でも、家族手当は、専業主婦の奥さんと子供２人に対してだからＮＯ。住宅手当は、賃貸マンションに住んでいるから今の金額が支給されているのでＮＯ。技能手当は、情報処理技術者の資格に対してだからＹＥＳでしょう。通勤手当は、自宅からの通勤定期代だからＮＯ。
　
　このように分けてみると、
　＜仕事によって決められている給与＞
　　120,000円 ＋ 15,000円 ＋ 5,000円 ＝ １４０，０００円
　
　＜仕事以外で決められている給与＞
　　110,000円 ＋ 20,000円 ＋ 15,000円 ＋ 15,000円 ＝１６０，０００円
　
となります。
これでは、仕事以外で決められている部分の方が多いことになってしまいます。
　
このケースは、わかりやすい例を示したものですが、表面に出ている賃金の項目だけ捉えてみても、同一労働・同一賃金とは言い難いことが分かります。しかも、その内容が納得できる基準で決められているかとなると、多くの会社では、かなり怪しいのではないでしょうか。