人事評価シートの作り方

職種別・階層別に作成する
自社の評価シートを作成する時に大切なことは、職種別・階層別に作成するということである。 たまに、全職種共通の評価シートを使用している会社がある。 評価項目としては、仕事の量、仕事の質、仕事のスピード、規律性、積極性、協調性などが挙げられている。
 
仕事の量は少ないよりも多いほうがいいであろうし、 仕事の質も悪いよりも良いほうがいい。またスピードも速いほうがいいし、規律もあったほうがいい。
 
これらの内容は、確かに悪いよりも良いに越したことはないが、具体的に社員に何を期待しているのか、どのような業務をしてもらいたいのかという点が明確にはならない。
 
評価制度の目的の一つが、社員の教育、育成であることを考えると、より具体的な評価項目を設定しなければならない。 社員が、その評価項目を見たときに、会社が自分の業務に何を求めているのか、何を期待しているのかが明確にわかるようなものでなければならない。
 
職種分類を考える
そうなると、評価項目は職種ごとに設定していく必要がある。 営業、製造、総務、営業事務など、職種が違えば自ずと業務内容も違ってくるし、求められる内容も違ってくるからである。 そのため評価シートを作成するためには、まず自社の職種分類を考える必要がある。
 
考えられる職種としては、営業、営業事務、企画、開発、製造、生産管理、品質管理、総務、経理、人事など、多くの職種が考えられる。これらの中から、それぞれの業務内容を考慮して、評価シートを作成する上での職種分類を検討していく。
 
細かく分類しようと思えば、いくらでも細かくなるが、評価シートを作成する上では、例えば、総務と経理を総務・経理として同じ評価シートを使用することも可能である。
 
階層分類を考える
職種分類の次のステップは、階層を考えることである。 同じ職種であっても、一般職と管理職では求められる内容が違ってくるし、一般職であっても新入社員と中堅社員とでは、求められる内容が違う。
 
会社によっては、等級制度を導入しているところもあるが、等級ごとに評価シートを作成することも可能である。ただし、10等級のような段階であれば、同じ職種で10種類作成することは、あまり意味がないので(例えば7等級と8等級とでは、求められる内容が大幅に違うということはない)、初級社員、中級社員、上級社員、管理職、幹部職といった観点で階層を分類することも可能である。

※コラムは執筆者の個人的見解であり、人事戦略研究所の公式見解を示すものではありません。

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