学生の内定辞退を防止するための3つのポイント
採用・定着
本ブログのポイント
・26卒学生における内定辞退率は65.1%
・学生が内定辞退をする主な理由は以下の3点
①会社の価値観や風土、社員の雰囲気が合わなそう
②入社イメージが持てない、仕事のやりがいが分からない
③会社独自の魅力や強みが分からない
・上記を踏まえた、内定辞退のポイントは以下の3点
①現場社員との接点を設け、会社・社員の雰囲気や価値観を体感してもらう
②内定者面談や内定者フォローを通じて、内定者の動機づけを図る
③求める人材を正しく見極め・動機づけできる面接官を育成する
Ⅰ.学生が内定辞退する3つの理由
㈱インディードリクルートパートナーズの調査(※)によると、26卒学生における内定辞退率(12月1日時点)は65.1%となっており、実に多くの学生が内定辞退を経験しています。
学生の内定辞退理由は様々ありますが、主には次の3つが挙げられます。
【理由①】会社の価値観や風土、社員の雰囲気が合わなそう
社会人経験がない学生の場合、「何をするか?(=仕事内容)」と同時に「誰と、どこで働くか(=会社の価値観や風土、社員の雰囲気)」を重要視する傾向にあります。そのため、仕事内容や待遇に魅力を感じていても、会社や社員と学生自身が大切にする価値観や風土とのミスマッチを感じた場合は、内定を辞退する学生が多いのです。
一方で、価値観や風土といった目に見えない要素は、「なんとなく合わなそう」という曖昧さを生じさせやすいことから、採用説明会や面接の中で会社見学や社員座談会、リクルーター面談等を行うことで、会社の価値観や風土を体感してもらうことが重要です。
【理由②】入社イメージが持てない、仕事のやりがいが分からない
社会人経験のない学生にとって、「本当にこの会社(仕事)が自身に向いているのか?」は不安や悩みを抱きやすい要素であることから、働くイメージが持てないことや仕事のやりがいが曖昧であることは、内定承諾を思い留まらせる大きな要因となります。
そのため、採用説明会や面接を通じて、募集職種のやりがいやキャリアパス、入社~配属までの流れや研修スケジュールの説明を通じた入社イメージを醸成することが重要です。
【理由③】会社独自の魅力や強みが分からない
成長意欲の高い学生にとって、「その会社に入社することで、どのようなスキルや知識を習得できるか」は内定承諾をする上での重要指標となります。そのため、採用説明会や面接の場を通じて、事業の強みや独自性、社風や働きやすさなどの魅力・強みについて、具体的な実績や事例、エピソードを交えて伝えることで、「この会社に入社すれば成長できる」というイメージを醸成することが重要です。
Ⅲ.新卒の内定辞退を防止する3つのポイント
先述の新卒採用における内定辞退理由を踏まえると、内定辞退を防ぐポイントとして次の3つが挙げられます。
①現場社員との接点を設け、会社・社員の雰囲気や価値観を体感してもらう
学生によって優先順位の違いはあるものの、先述の通り「どこで、誰と働くか」は就職先を決める上での重要指標となります。
そのため、社員座談会や個人面談、会社見学を通じて、可能な限り多くの現場社員との接点を用意し、様々な社員との交流を図ることで、会社・社員の雰囲気や価値観を体感してもらい、入社イメージを醸成することが重要です。
②内定者面談や内定者フォローを通じて、内定者の動機づけを図る
学生は、内定付与後に「本当にこの会社が自身の転職・就職先として最適なのか?」ということを考えます。
このような、所謂「内定ブルー」に陥っている学生を放置せず、内定者面談や内定者フォローを通じた内定後の不安解消や動機づけを図ることで、「この会社に決めよう!」という学生の決断をアシストすることが重要です。
③求める人材を正しく見極め・動機づけできる面接官を育成する
面接官の対応や力量は、採用の成否を大きく分けます。
そのため、会社の代表として学生と接する面接官の「見極め力(自社が求める人材かどうかを適切に判断する力)」と「動機づけ力(学生の入社意欲を高める力)」を高め、労力をかけて集めた人材を確実に獲得するための面接を行うことが重要です。
一方で、多くの企業では面接官向けの研修や勉強会を実施しておらず、面接の属人化による人材の獲得ロスや採用のミスマッチが発生する一因となっています。オンライン採用への対応やAIを駆使する学生の見極めなど、面接官に求められる役割やスキルが多様化した今だからこそ、面接官育成は企業の新卒採用力強化において重要なテーマとなります。
なお弊社では、昨今の採用難の時代でも自社にマッチする人材を採用するための面接官研修を実施しています。「面接スキルの強化」に課題を感じている企業は、ぜひご検討ください。
【人材採用コンサルティング(面接官トレーニング)】
※コラムは執筆者の個人的見解であり、人事戦略研究所の公式見解を示すものではありません。
