前稿では、目的や対象者に応じて相応しい手段を選択していくためのアプローチについて紹介しました。本稿では、賃上げの手段を定めた上で、金額加算 or 率加算どちらで賃上げするのか、賃金ＵＰのアプローチについて触れていきたいと思います。

どの程度の賃上げを行うかは、金額もしくは率で表現することになります（例えば、金額であれば5,000円の賃上げ、率であれば2.0％の賃上げといったイメージ）。階層一律に賃上げを行う場合を例に、それぞれのアプローチにおいてどのような特徴があるのかを確認していきたいと思います。

これらの特徴を踏まえた結論として、
 

 
ということが言えるでしょう。
 
加えて、金額加算と率加算における加算後の基本給テーブルに着目すると、前者は各等級の基本給レンジは現行と同じ幅となりますが、後者は各等級の基本給レンジの幅が広がり、例のようにレンジ重複型のテーブルであれば、重複幅も拡大することになります。
 
上記特徴を踏まえると、
 

 
ということも言えるでしょう。なお、基本給を手段とした例を確認しましたが、これは手段が手当や賞与等の一時金であったとしても、上位等級になる程、月給水準や賞与水準が高くなることを踏まえると、③を除いて同様の結論が言えます。
 
ここまで階層一律に賃上げする場合を例に、金額加算 or 率加算の特徴について触れてきました。賃上げの目的によっては、階層に応じて濃淡を設定して賃上げを実施するケースも想定されますが、原則の考え方は同じです。イレギュラーな設定となる階層を除いて、どのような賃上げを実現したいのかをベースに金額加算 or 率加算を判断していくことが肝要です。また、階層に応じて濃淡を設定して賃上げを実施する場合は、基本給レンジの構造が大きく変わる恐れがあることにも留意が必要です。例えば、等級間のレンジの重複が許容範囲を超えて大きくなっていないか、等級間のレンジの開きが想定以上に大きくなっていないか等、注意して確認していきましょう。
 
以上、本稿では、賃上げの手段を定めた上で、金額加算 or 率加算どちらで賃上げするのか、賃金ＵＰのアプローチについて紹介しました。次稿では、最終的な加算額 or 加算率を決定していくために、賃上げの手段に応じたコストシミュレーションの勘所について触れていきたいと思います。