【制度改定事例】評価の上振れを防ぎ人材育成につなげた、自己評価のあり方の工夫

評価の上振れがもたらす問題

人事制度の運用に関するご相談の中で、人事評価結果の上振れに関する悩みをお聞きすることがあります。企業や部門の業績や成果が大きく向上しているわけではないにもかかわらず、高評価者が多い。その結果、想定以上の昇給や昇格が発生したり、評価会議での調整が常態化したりして、評価制度そのものへの納得感が損なわれてしまう。このような課題を抱える企業は、少なくないのではないでしょうか。

評価制度は本来、社員の会社に対する貢献の度合いを判断し、公正な処遇や人材育成につなげるための仕組みです。しかし評価結果が上振れすると、処遇面でのメリハリが小さくなりやすくなるだけでなく、社員自身の成長課題の認識を通じて人材育成につなげる機会も失われてしまいがちです。

こうした評価の上振れにはさまざまな要因がありますが、その中でも比較的多く目にするのが、自己評価の運用に起因するケースです。そこで今回は、自己評価の運用を見直すことで評価の上振れを抑制するとともに、人材育成機能の向上にもつながった事例をご紹介します。

自己評価の位置づけを自己アピールから振り返りへ転換

この企業で運用していた評価制度では、一般社員は複数の観点で設定した評価項目に対して、上司がS・A・B・C・Dで評価していました。管理職層ではそれに加えて、各目標の達成度に対して同様の評価を行っていました。また、本人による振り返りや上司との面談を充実させることを目的として、上司評価と同じ形式による自己評価も実施していました。

しかし運用を続ける中で、より高い評価を得たいという思いから、自己評価は自身の成果や貢献をアピールする場として活用されるようになり、実態以上に高い自己評価が付けられるケースが増えていったのです。もちろん、そのような自己評価を適切に是正することは、評価者としての重要な役割です。しかし現実には、日頃の関係性やモチベーションへの影響を考慮し、自己評価の引き下げを忌避する管理職も少なくありませんでした。その結果、自己評価がそのまま評価結果に反映されやすくなり、高い自己評価を付けた人ほど高い評価を得やすい状況が生まれていました。

このような評価の上振れを是正し、評価制度が適切に機能するよう、制度改定に際して自己評価の位置づけを見直しました。まず一般社員においては、評価項目ごとの自己評価を廃止し、KPTによる振り返りを導入しました。KPTとは、

K（Keep）：良かった点、成長した点、継続すべき点　など

P（Problem）：改善すべき点、不足していた点　など

T（Try）：今後取り組む点、成長課題　など

の3つの観点から業務を振り返る手法です。これによって、個々の評価項目の出来不出来から離れ、自身の強みや課題、今後の取り組みに自然と目を向けることを狙ったのです。

次に管理職層においては、目標ごとの達成度に対する自己評価を廃止し、期末時点の成果や課題を記述する方式へ変更しました。目標の達成度を5段階の評価で表現する代わりに、「期末時点でどのような成果が得られたのか」「何が不足していたのか、どのような課題が残ったのか」を整理して記載してもらう形としたのです。

ここでの改定のポイントは、自己評価の位置付けについて、成果をアピールするものから、課題を含めて振り返るものへと転換したことにあります。

あわせて、各目標や評価項目に対する評価も改定しました。従来のS・A・B・C・Dという表記について、制度上はBが合格（期待水準通り）と定義しており、そのアナウンスもしていました。しかしながら評価者・被評価者ともに多くの社員が、学校教育や健康診断などを通じて「Aが合格・普通、Bは物足りない」という印象を持っていました。この認識のギャップが評価の上振れを助長していると推察されたため、中立的に捉えられるローマ数字のⅤ～Ⅰへ変更し、実態に即した評価を行いやすくすることを狙いました。

自己評価の工夫が制度の適正化につながる

制度を改定した後は、評価結果の分布が適正化されたとのことです。それに加えて、評価フィードバック面談の場において「なぜこの評価なのか」という不満や反論が減り、「今後どのように成長していくか」という前向きな対話が増えるようになったと聞いています。振り返りを中心とする運用へ切り替えたことで、評価制度が本来持つ人材育成機能が高まったのです。

評価の上振れというと、評価者の問題として捉えられることが少なくありません。それも確かにひとつの要因ですし、上記の事例においても当てはまります。しかしながら、評価者育成には時間がかかることも多く、であれば運用における工夫を通じて改善を図るのも一つの方法です。

評価制度の目的は、公正な処遇と人材育成を実現することであり、高い評価を付けることではありません。もし評価結果の上振れに悩まれている場合、自己評価のあり方という観点から運用を見直してみてはいかがでしょうか。