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人事理念を策定する

2009年08月31日 カテゴリ:人事制度

執筆者:山口 俊一

人事戦略研究所 所長

人事コンサルティング、講演、執筆活動を中心に活躍している。職種別人事をベースにした独自の発想と企業の実状に沿った指導により全国からコンサルティング依頼を受け、定評を得ている。現在までに中小企業から一部上場企業まで、200社以上のコンサルティング実績を持つ。主なコンサルティングテーマは人事評価・賃金制度の構築、組織運営など。

人事制度を構築する際には、その企業の人事理念をベースに各制度を設計していくことになります。

人事理念とは、その企業がもつ、人材や人事諸制度に対する基本的な考え方です。経営理念を掲げている会社は多く見られますが、人事理念を明確に打ち出しているケースは、まだまだ少ないようです。

人事制度コンサルティングを行う際には、企業経営者層を対象に、次のようなヒアリングを行います。

1:どのような組織にしたいか

2:どのような人材を求めるか

3:わが社における評価の考え方

4:わが社における報酬の考え方

5:わが社における教育・育成の考え方

6:ワークライフバランスについて

最近も、いくつかの会社で人事理念をまとめることになり、経営者にヒアリングすることになりました。すると、各社各様に全く異なった方針が出てきました。

例えば、報酬についても、「皆で力を合わせて利益を上げ、全員で(あまり差をつけず)分ければよい」という会社もあれば、「報酬は貢献度に応じて決定させるべき。大きな個人差がつくことも厭わない」という発想の企業もあります。無論、どちらが良くて、どちらが悪いということはありません。重要なことは、人事制度や人事政策が、理念に沿ったものになっているかどうか、ということです。

また、人事理念を策定する際には、アンケートなどで社員の意見を集めた上で、まとめていくという方法も有効でしょう。トップが気付いていない自社の良さや組織的な特徴を、発見できることもあるからです。

できあがった人事理念は、積極的に社員に伝え、浸透させる努力が重要となります。一般的に、強い会社は、理念が組織全体に浸透しています。それが、日々の一貫した言動や判断として現れるからです。

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※コラムは執筆者の個人的見解であり、人事戦略研究所の公式見解を示すものではありません。