中小企業で加速する、最新人事システム（HRテック）の現在地と活用時の留意点
HRテック
１：本格的にAIを活用したHRテックも増加中
HRテックとは「人事業務をIT化する技術・サービス」全般を指します。近年、中小企業においてもHRテック（Human Resources Technology）の導入が加速度的に進んでいます。クライアント企業からの人事制度に関する相談も幅が広がっており、「HRテックの導入・運用」を前提としたオーダーも増えてきています。
HRテックをサービスとして提供する会社も急増しており、その中には生成AIを中心としたAIの活用をサービスに組み込んでいる例も少なくありません。例えば社員の勤怠データや人事評価データ、ES調査結果といった各種実績データを基にして、将来の「離職リスク」をAIが可視化する、といった具合です。
中小企業でもすぐに活用できる、便利で安価なHRテックも多く存在しており、今後も各社の競争によるサービス・品質の向上が期待できますので、非常に良い時代となりました。反面、選択肢が多すぎることと、似たようなサービスも増えていることから、「どれを選んでいいか分からない」といったお悩みもよく聞かれます。
２：中小企業がHRテックで成功するための留意点
そのような状態ですので、あるＨＲテックを導入してみたが、
・システムがオーバースペックで、大半の機能は使われていない状態
・逆にシステムのスペックが不足していて、自社でやりたいことができない
といった失敗例も少なくありません。
中小企業でHRテックを導入するにあたってはその目的を明確にすることからスタートし、実際に選定するにあたっては下記の７つの要素を総合的に考慮して決定することが欠かせません。
①機能性：使うことで自社の目的は達成可能か
②導入のしやすさ：初期設定等、使い始めに高いハードルはないか
③使いやすさ：実際に使う現場社員にも事前に使いやすさを確認
④管理のしやすさ：システム管理者が使いやすく、引継ぎも行いやすいか
⑤サポート品質：事業者がどこまでサポートしてくれるのか、細かく確認する
⑥導入実績：自社と同じ規模・業種・課題をもった企業での導入実績＋契約継続率
⑦コスト：イニシャルコスト、ランニングコストはいくらか、コスパが感じられるか
また、一度システムを導入すればそれでよい、ということでもありません。ＨＲテックを活用することで目指したい中長期的な会社のゴールを設定しておくことも必要です。HRテックの活用幅が広がっていくにつれて、社内でＨＲテック活用の専任担当者を育成していく必要性についても考えていくとよいでしょう。
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※コラムは執筆者の個人的見解であり、人事戦略研究所の公式見解を示すものではありません。
