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職種別賃金を導入する際の留意点

職種別賃金については、考え方としては共感できても、実際に導入するとなると、いくつかの壁を乗り越えなければなりません。

  1. 自社に適した制度内容や賃金水準の設計
  2. 職種によって生じる不公平感の解消
  3. 職種間にわたる人事異動への制約の解除

といった課題に対応する必要があります。

これまで、職種別賃金を採用している企業の多くは、「職種別に人材採用を行なっている」「職種間の人事異動が少ない」という傾向があります。言いかえれば、このような企業であれば、上記のような課題をクリアしやすいということです。

おそらく職種別賃金が広がるにつれ、職種別採用も広がりを見せるでしょう。すでに中途採用の場合は通常、職種別で募集されています。問題は新卒者ですが、キャリア志向をもつ学生ほど、職種別採用を好む傾向にあります。「どこの企業に入りたい」というだけでなく、「どのような会社の、どのような仕事に就きたい」という意志を強くもっているのです。

また、全社的な視野をもった人材を育成するため、職種間で積極的に人事異動を行なう方針の会社もあります。その場合、職種異動時の人事評価や賃金ルールを決めておけば、スムーズな対応が可能です。前向きな異動の場合、本人の不利にならないようなルールが必要です。

さて、職種別賃金を導入するうえで、最も高いハードルは、職種による不公平感でしょう。特に、労働組合などは、職種による社内格差に対して著しい抵抗を示すケースがあるかもしれません。解決策としては、必要性を明確に説明し、根気強く理解を求めていくことに尽きます。また、少なくとも制度導入時においては、不利益を生じさせないような配慮が必要です。

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