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経営戦略・事業戦略②

2017年05月10日 カテゴリ:戦略的人事

執筆者:飯塚 健二

人事戦略研究所 マネージャー

独立系システム開発会社にてSE・人事・経営企画等の実務を経験。その後、大手金融系シンクタンク、監査法人系コンサルタント会社にて人事コンサルティングに従事した後、現職。中小企業から大手企業まで規模を問わず幅広い人事・人材育成コンサルティング実績を持つ。 経営戦略の実現に向けた人事制度改革・定着化や要員・人件費マネジメント等のハードアプローチに加え、言語科学や行動科学の知見を活かした人材開発(コミュニケーション研修やビジネススキル研修、コーチング・ワールドカフェ等)を手掛ける。iWAM®認定マスター107-0001取得。

前回に続き「経営戦略や事業戦略」をテーマに、各会社の戦略パターンに応じた人事施策のポイントを紹介します。前回は、「価値基準による基本戦略類型(マイケル・トレーシーとフレッド・ウィアセーマ)」のうち、「製品リーダーシップ」について紹介しました。今回は、二つ目の戦略パターンである「卓越したオペレーション」について紹介します。

「卓越したオペレーション」は、いわゆる「コストパフォーマンス追求型」で、生産方法や販売方法の改善を常に追求しつづけ、他社との競争優位性を築こうとする戦略です。トヨタ社等、日本を代表する製造業の多くが当てはまると思います。この戦略を下支えする人事施策のポイントは、「組織的な行動」と「継続的な改善活動」をいかに実現するかという点にあります。

ここでいう「組織的な行動」では、コストパフォーマンスを高めるために、標準化された効率の良い業務手順を遵守すること、あるいはマニュアル・ルールが隅々まで行きわたり、それに従った行動をとるといった「当たり前のことを当たり前にする」ことが求められます。また、チームでの協働作業が基本であるため、報告連絡相談や情報共有などのコミュニケーションも大切になるでしょう。それにも関わらず、頑張っていても評価されずに一つでもミスをしたら過小評価されたり、個人の成果ばかりが重視されたり(チーム行動を阻害)している会社もよく見かけます。

そして、「継続的な改善活動」では、社員一人ひとりが各立場に応じて常に品質・コスト・納期・安全面において改善し続けることが求められます。例えば、改善に向けた取組みを評価したり、表彰制度でインセンティブを設けたりしていくことなどが大切になるでしょう。

「卓越したオペレーション」を競争優位とするのであれば、「組織的な行動」や「継続的な改善活動」の点で求められる行動が奨励される仕組みになっているか、あるいは阻害する環境になっていないか一度チェックしてみましょう。

次回は、3つ目の「顧客との親密さ」を追求する戦略を下支えする人事施策のポイントを紹介します。

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※コラムは執筆者の個人的見解であり、人事戦略研究所の公式見解を示すものではありません。